持病があっても入れる医療保険｜引受基準緩和型・無選択型の違いと選び方

持病や通院歴があって、通常の医療保険に入れなかった場合でも、引受基準緩和型医療保険や無選択型医療保険という選択肢があります。引受基準緩和型は、告知項目を数個に絞ることで、持病があっても加入しやすくした保険で、無選択型は、健康状態の告知が不要な保険です。その代わり、保険料が割高になり、加入後の一定期間は給付が削減される、すでにある病気は対象外となる、といった制約がつくのが一般的です。まずは、通常の医療保険に、条件付きで入れないか、確認するのが基本です。

3つのタイプの違い

タイプ	告知	保険料	主な制約
通常の医療保険	告知項目が多く、審査がある	標準	持病があると、加入できない、または条件付きになる
引受基準緩和型	告知項目は数個程度	通常より割高	加入後一定期間は給付が削減される場合がある。既往症の悪化が対象外の場合もある
無選択型	告知不要	割高（高めの傾向）	すでにある病気は、対象外が一般的。待機期間がある場合も

引受基準緩和型の特徴

引受基準緩和型は、ワイド型、限定告知型などと呼ばれることがあります。告知項目は、商品により異なりますが、次のような項目が一般的です。

最近3か月以内に、入院または手術をすすめられたか
過去2年以内に、入院または手術をしたか
過去5年以内に、がん（悪性新生物）、肝硬変などで入院や手術をしたか

これらの質問に、すべて「いいえ」であれば、加入できる仕組みです。

保障の制約

削減期間：加入後、1年間などの一定期間は、給付金が50％に削減される商品がある。
対象外の病気：既往症や、その悪化・合併症が、対象外となる商品がある。
保障が限定的：入院給付金の日額が小さい、特約が少ない、など。

商品の条件は、契約概要・約款で確認しなければなりません。

無選択型の特徴

無選択型は、告知なしで、誰でも加入できる点が特徴です。ただし、次のような制約があります。

加入前から存在する病気（既往症）は、保障の対象外。
加入後、一定期間（90日など）は、疾病による入院は、対象外。
保険料が高めで、保障内容が限られる。

このため、無選択型は、他の方法が選べない場合の最後の選択肢と考えましょう。

持病がある人の選び方の手順

公的保障を確認する：高額療養費制度などで、自己負担がどこまで抑えられるかを確認。高額療養費制度の解説を参照。
通常の医療保険の告知を、確認する：告知項目に、正確に答えられるか確認する。複数の保険会社を比べると、条件が異なる場合がある。
条件付きでの加入の可能性を探る：部位不担保など、条件付きで加入できる場合がある。免責・不担保の意味を参照。
引受基準緩和型を比較する：保険料、保障内容、削減期間、対象外の条件を、並べて比較する。
無選択型は、最終手段とする：保険料と保障の釣り合いを、確認する。

保険料と保障の釣り合いを考える

引受基準緩和型は、保険料が割高です。たとえば、同じ日額5,000円で、通常の医療保険の月額が3,000円なら、引受基準緩和型が4,500円といったことがあります（説明用の例）。この差額を、長期にわたって払うため、総額で確認が必要です。

月額差1,500円×12か月×20年＝360,000円（説明用の例）。

その分を貯蓄に回す、という選択肢と比べて、保障の必要性を判断してください。

持病別の注意点

高血圧、糖尿病：通院や服薬があると、通常の医療保険に入りにくい場合があり、引受基準緩和型が候補になる。ただし、持病の悪化や合併症による入院が、対象外となる商品もある。
がんの既往：がん治療後の経過期間によって、加入できる商品が異なる。がんの既往がある人向けの保険もある。
精神疾患：通院や服薬の状況で、加入の可否が変わる。商品の条件を、保険会社に確認する。

個別の可否は、保険会社の審査で決まります。このサイトでは判断できません。

告知で気をつけること

引受基準緩和型でも、告知義務があります。質問に、事実どおりに答えることが重要です。事実と異なる告知は、給付金が支払われない原因になります。告知義務の注意点を確認してください。

保険に頼らない備え方

持病があり、保険の条件が厳しい場合は、次の方法も検討します。

貯蓄を医療用に確保する。
高額療養費制度を活用する（限度額適用認定証やマイナ保険証）。
勤務先の福利厚生を確認する。
自治体の医療費助成を確認する。難病や、障害に関する助成がある。

注意したい点

引受基準緩和型は、加入しやすい代わりに割高です。条件を、細かく確認しましょう。
通常の医療保険に、断られた事実を、他社への告知で隠さないでください。
健康状態が改善した場合、通常の医療保険に切り替えられる可能性があります。ただし、乗り換えの注意点を確認し、現在の契約を解約する前に、新しい契約の成立を確認してください。

加入後に確認しておきたいこと

引受基準緩和型や無選択型に加入できたら、次の点を整理して保管しておくと、いざという時に慌てません。

契約概要・約款・承諾の書面（削減期間と対象外の条件が書かれたもの）
削減期間が終わる日付（カレンダーやメモに記録しておく）
給付金を請求するときに必要になる、診断書の取得方法
健康状態が改善したときに、通常の医療保険へ切り替えられる可能性

特に、削減期間は、契約日から数えて何年目の応当日までかを、確認します。期間内に入院した場合は、通知書の金額が、削減後のものかを確認してください。疑問があるときは、請求の手順の記事も合わせて読み、保険会社に書面で理由を尋ねると、後の相談にも役立ちます。

よくある質問

引受基準緩和型は、通常の医療保険より、保障が少ないですか？

給付金の日額や特約の範囲が限定される場合があります。また、加入後の一定期間は、削減される商品があります。契約概要で確認してください。

無選択型は、持病の入院も保障されますか？

既往症は、対象外とされるのが一般的です。商品の条件を確認してください。

通院歴があると、必ず断られますか？

通院の理由や、治療の状況で異なります。保険会社によって、基準も異なります。

参考にできる情報源

生命保険協会 — 告知に関する案内、引受基準緩和型の考え方
生命保険文化センター — 持病がある人向けの医療保険に関する基礎知識
厚生労働省 — 高額療養費制度、難病に関する医療費助成の制度