医療保険は本当に必要？加入すべきか判断する5つのステップ
医療保険が必要かどうかを、公的保障、貯蓄、働き方、家族構成から判断する手順を解説。入らなくてよい人、入った方がよい人の基準と、計算例を示します。
医療保険が必要かどうかは、「入院や手術で、貯蓄では賄えない出費や収入減が起きうるか」で決まります。日本には、窓口負担が原則3割で、高額療養費制度により1か月の自己負担に上限がある公的医療保険があるため、貯蓄が十分にある人は、民間の医療保険がなくても生活に大きな支障が出ないことが多いです。一方、貯蓄が少ない人、自営業で収入が不安定な人、差額ベッド代や先進医療を選びたい人は、検討の価値があります。次の5つのステップで、自分の場合を整理してください。
ステップ1：公的保障を確認する
最初に、加入している公的医療保険の種類を確認します。種類によって、受けられる保障が異なります。
| 公的医療保険の種類 | 主な加入者 | 傷病手当金 | 付加給付 |
|---|---|---|---|
| 協会けんぽ・健康保険組合 | 会社員など | あり（要件あり） | 健保組合によってはあり |
| 共済組合 | 公務員、教職員など | あり（要件あり） | 組合によってはあり |
| 国民健康保険 | 自営業、フリーランス、退職者など | 原則なし（市区町村によっては条例で定める例もある） | 原則なし |
| 後期高齢者医療制度 | 75歳以上 | なし | なし |
高額療養費制度は、いずれの制度にもあります。高額療養費制度の解説で、自己負担上限の計算例を示しています。
会社員で、健康保険組合の付加給付がある場合、自己負担が1か月に数万円程度に抑えられることもあり、民間の医療保険の必要性はさらに低くなります。
ステップ2：入院時の費用を見積もる
入院時にかかる費用は、公的医療保険の対象外のものが中心になります。
- 差額ベッド代：個室などを利用した場合に、病院が設定する料金
- 食事代の標準負担額
- 日用品、衣類、レンタル品
- 家族の交通費、宿泊費
- 先進医療の技術料（受ける場合）
入院費用の目安ツールに、入院日数と1日あたりの費用を入力すると、おおまかな金額の幅を確認できます。たとえば、14日間入院、1日あたり3,000円〜12,000円、固定費用9万円なら、約13万円から約26万円という試算になります（説明用の例）。
ステップ3：収入減を見積もる
入院や療養で仕事を休んだとき、収入がどれだけ減るかを考えます。
- 会社員：傷病手当金が、標準報酬日額の約3分の2、最長で通算1年6か月支給されます（要件あり）。有給休暇や、会社の制度も確認しましょう。
- 自営業・フリーランス：国民健康保険に傷病手当金がないため、休業中の収入減が大きくなりがちです。就業不能を保障する保険や、所得補償保険も、あわせて検討できます。
- パート・アルバイト：勤務先の健康保険に加入している場合は、傷病手当金の対象となることがあります。
ステップ4：貯蓄で対応できる額を決める
ステップ2と3の合計から、貯蓄で支払ってよい額を、引いてみます。計算例は次のとおりです（説明用の例）。
| 項目 | 金額 |
|---|---|
| 入院費用の見積（保険外費用＋高額療養費後の医療費） | 25万円 |
| 収入減の見積（傷病手当金を考慮した後） | 10万円 |
| 合計 | 35万円 |
| 貯蓄のうち、医療に充ててよい額 | 50万円 |
| 不足額 | 0円 |
このケースでは、貯蓄で十分賄えるので、民間の医療保険の必要性は低いと考えられます。ただし、複数回の入院や、長期の療養が重なる場合も想定して、余裕をみておくことが大切です。逆に、貯蓄が20万円しかなければ、不足額は15万円となり、この部分を保険で備えるという考え方になります。
ステップ5：保険の種類と金額を決める
不足額がある場合は、その額に見合う保障を選びます。
- 入院給付金日額：不足額を、想定する入院日数で割る。入院給付金日額の決め方を参照。
- 手術給付金：入院給付金日額との組み合わせで、倍率が決まる。
- 先進医療特約：費用が高額になる治療に備える。先進医療特約は必要かを参照。
- 保険の種類：保険料の負担を、年齢や収入に応じて考え、終身型か更新型かを選ぶ。
医療保険が必要になりやすい人・そうでない人
| 必要性が高くなる傾向 | 必要性が低くなる傾向 |
|---|---|
| 貯蓄が少ない | 医療費に回せる貯蓄が十分にある |
| 自営業・フリーランスで、傷病手当金がない | 会社員で、付加給付や手厚い福利厚生がある |
| 差額ベッド代や先進医療を、選択肢にしたい | 大部屋で十分と考えている |
| 扶養する家族がおり、収入減の影響が大きい | 扶養する家族がいない |
| 持病や既往歴があり、将来入れなくなる不安がある | 健康で、貯蓄で将来のリスクに対応できる |
この表は、あくまでも傾向です。個々の事情によって判断が変わります。
加入するタイミングの考え方
- 若く健康なうち：保険料が安く、告知で通りやすい。
- 結婚・出産・住宅購入などの節目：家計の状況が変わり、保障を見直すタイミング。
- 持病が出る前：持病が出ると、加入条件が厳しくなるため、不安があるなら早めの検討が必要。
なお、年代別の考え方は、年代別の加入の目安で整理しています。
注意したい点
- 公的保障の内容は、制度改正で変わることがあります。最新の内容は、厚生労働省や、加入先の保険者で確認してください。
- 民間の医療保険は、必要な保障に絞ることで、保険料を抑えられます。
- 入らない選択をする場合も、貯蓄を医療用に確保しておくことが大切です。
- 判断に迷ったときは、複数の相談先に話を聞いて、比較してください。
よくある質問
貯蓄がどのくらいあれば、医療保険は不要ですか？
一律の目安はありません。入院費用と収入減の見積に、予備を加えた額を、医療に充てられるかで判断します。上のステップで、自分の数字を確認してください。
医療保険に入らず、貯蓄で備えるのは危険ですか？
貯蓄が十分であれば、合理的な選択です。ただし、長期の治療や、複数回の入院に備える余裕があるか、確認が必要です。
子どもにも医療保険は必要ですか？
多くの自治体に、子どもの医療費の助成制度があり、自己負担が少なくて済む場合があります。まず、住んでいる自治体の制度を確認してください。
参考にできる情報源
- 厚生労働省 — 公的医療保険と高額療養費制度の仕組み
- 全国健康保険協会（協会けんぽ） — 傷病手当金、限度額適用認定証の案内
- 生命保険文化センター — 医療保険の加入状況や、保障の考え方
