医療保険を比較する前に、公的保障と必要額を知る

公的医療保険の高額療養費制度で月の自己負担には上限があるため、貯蓄が十分にあれば民間の医療保険は必須ではありません。ただし、差額ベッド代や先進医療、収入の減少に備えたい場合や貯蓄が少ない場合は検討の余地があります。詳しくは加入基準のガイドを参照してください。

保険料よりも先に、入院給付金の日額、支払限度日数、手術・先進医療の保障、免責や不担保の条件を同じ基準で並べて確認します。そのうえで保険料と払込方式を比べると、安さだけに引きずられた選択を避けられます。比較ポイントの解説も参考にしてください。

どちらが有利かは、保障を持ちたい期間と将来の収入で決まります。更新型は当初の保険料が低い代わりに更新のたびに上がり、終身型は払込期間中の保険料が変わりません。更新型と終身型の比較で、総額の考え方を示しています。

通常の医療保険に入れない場合でも、告知項目が少ない引受基準緩和型や、告知が不要な無選択型があります。保険料は割高になる傾向があり、給付に制限が付く商品もあるため、条件を確認してください。告知は事実をありのまま答えることが重要です。

一般的には、保険会社所定の請求書、医師の診断書、入院や手術を証明する書類、本人確認書類などです。診断書が不要な少額の請求を簡素化している保険会社もあります。詳しくは請求手順のガイドを確認してください。

申込みの撤回（クーリング・オフ）は、申込日またはクーリング・オフに関する書面を受け取った日のいずれか遅い日から8日以内であれば、書面などで行えるのが原則です。それ以降の解約は可能ですが、解約返戻金がほとんどない商品もあります。

約款に定める免責事由（故意や重大な過失など）、告知義務違反、免責期間内の発病、支払対象外の入院（検査入院など商品によるもの）が代表的です。事前に約款で確認し、納得できない場合は相談窓口を使いましょう。